浜松を中心とした静岡県でパソコンやスマホのトラブル解決・サポートをしているMIRAISEの金子です。
皆さんは不要になったパソコンや壊れた外付けHDDは保存されていたデータを含めどのように処分していますか?
多くの方はゴミ箱から完全に削除したり、HDDをフォーマットするという方が多いのではないかと思いますが、実はそのやり方ではデータは完全には削除できてなく復元ができる状態になっております。
そのためパソコンの廃棄や誰かに譲る場合はデータの完全消去が必要となります。
特にネット上での中古買取ショップ・オークション、フリマアプリ等の利用の際は個人情報の流出に直結するので十分気をつけなければいきません。
お客様のサポートをさせて頂く際、HDDの処分(データ消去等)についてご相談を受けることがあるため今回はそんなHDD等の適切なデータの消去についてご紹介したいと思います。
データの消去について
HDDのデータ消去は大まかにわけて以下に分類されます。
1.通常消去
ゴミ箱を空にしたり、HDDをフォーマットし、データを削除する
通常消去はどのデータがどの場所にあるかという目次情報を削除しているに過ぎず、実際のデータは内部の記憶媒体(ディスク)上に保存されたままの状態となっております。
この状態では「データ復元ソフトの使用」や「専門業者に依頼」すればデータを復元できてしまいます。
2.完全消去
データ消去ソフトや物理的破壊をしデータの読み出しを不可能とする
物理的な破壊はそのままの通りですが、データは基本上書きをしてしまうと(上書きする前の)データを読み出すことはほぼ不可能となります。
そのためHDDの処分や譲渡等する場合、個人情報の流出を防ぐにはデータの「完全消去」が必須となります。
データを完全に消去・処分する方法
データを完全に消去する方法として主に以下の3つがあります。
それぞれの方法と特徴は以下のとおりです。
1.データ消去ソフトを使用する
専用のソフトを使用してHDD上のデータを完全消去する方法です。
この方法はHDD上に得に意味のないデータを上書きすることで元のデータを完全を削除(読み取り不可と)します。
※フリーソフトや有料のソフト等、個人でも入手できるものが多くあります。
※SSDに関してはメーカーが配布しているツールなどで実行できる「Secure Erase」等を1度行えばOKのもよう
※上書き回数や手順はさまざまな規格により定められています。
・米国国家安全保証局(NSA)方式・・・上書き回数3回
・米国国防省(DoD5220.22-M)方式・・・上書き回数3回
・グートマン方式・・・上書き回数35回
データ消去ソフトを利用すればHDDを壊さすことなく再利用できるのでパソコン本体の転売や譲渡にはこちらの方法が都合が良いかと思います。
ただし、この方法にも注意する点があるので個人で行う場合は十分注意して頂き、作業に関しては自己責任でお願いいたします。
<注意事項>
・起動ができないパソコンの場合データ消去ソフトの利用ができない
・ソフトによってデータ消去の精度異なるため、データを消去しても専門業者によっては復元できる場合がある
2.物理的にHDDを破壊する
パソコンからHDDを取り出して内部の円盤状のディスク(プラッタ)をハンマーで叩いたり、ドリルで穴を開けたりして物理的に破壊します。
物理的に破壊することで2度とデータを読み込めなくなるため確実にデータの消去が可能となります。
パソコンからHDDを取り出せれば誰にでもできて、コストも発生しないため確実性を求めるのであればこちらの方法が良いかと思います。
物理的に破壊する方法は誰にでもできる点においては良いのですが以下の注意点があるのでご自身で行う場合は気をつけてください。
<注意事項>
・完全に破壊できないと専門業者の中には復元できる可能性もある
・ディスクを割る場合、破片が飛散して怪我をする
・HDDがないと再利用ができない、譲渡・転売がしにくい
3.専門業者によるデータ消去や物理的破
自分で消去ソフトを使用するのが不安、パソコンからHDDを取り出す事ができないといった方の場合は、有料になりますが専門業者に依頼してデータの削除・物理的破壊をすることも可能です。
専門業者によっては、データ削除の証明書を発行している所もあるので不安な方は選択肢の一つとして考えるのも良いかと思います。
まとめ
HDDの適切なデータの消去としては
1.「通常消去」ではなく「完全消去」を行う
2.「データ消去ソフト」を使用する
3.「HDDを物理的に破壊する」
4.「専門業者に依頼してデータ消去・物理的に破壊する」
ハードディスク内にはさまざまなIDやパスワード等、重要なデータや個人情報が多く入っているためデータ消去には十分注意が必要です。
皆様の中でパソコンや外付けHDDの廃棄や転売や譲渡をされる予定がある場合は、情報漏洩をしないためにも確実にデータの消去を行った上で処理していただくようお気をつけください。